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愛のAmazon、食品のオンライン販売に進出

 2006-06-16(金)

とはいうものの、これは本家アメリカのAmazon(アマゾン)のお話。やっぱりというか、結局というか、食品の販売に参入しましたね、Amazon。

インターネット小売業者の米Amazonは、自社のWebサイトで食品の販売を始めた。ドットコムバブルの崩壊で最大の犠牲者を出したこの分野への参入に当たっては慎重に物事を進めている。

■Amazon、食品のオンライン販売に進出
(ITmedia Newsより。2006.06.15.12.02。全文はリンク先参照)

ITmedia Newsの記事だけれども、ソースはロイター発。ロイターとはイギリスの通信社(ニュースを新聞社などに売るところ)で世界一の規模を誇る。

余談だが、アルゼンチンとイギリスが戦った「フォークランド紛争」時に、ロイターが詳細な両国の軍事行動を報じたので、英国政府が「貴社はイギリスの企業だが、愛国心はあるのか?」と問い合わせたところ、その問い合わせを受けた担当者が「私はドイツ人なので、愛国心についてはわかりません」と答えたという逸話が残っている。Wikipediaにも載っている。

これ、笑うとこですよ(笑)


閑話休題。Amazonで取り扱う食品はリンク記事にもあるとおり、今のところ保存のきく商品(シリアル、パスタ、缶スープ等)に限定されているようである。

サービスとしては、まだベータ版のようで、サイトにも「beta」の文字がある。

アメリカではITバブル崩壊後、オンライン食料品産業が壊滅した経緯があるので、Amazonの虎視眈々と用意周到に準備してきた本サービスは注目に値するものである。

とりあえず無難な保存性のある商品でサービスを開始したということでも、確実に着実にビジネス展開をしている姿勢が伺える。

さて、日本版Amazonでは、この手のサービスはいつ頃導入されるのであろうか。それは、本家アメリカAmazonの本サービスが「ベータ版」ではなくなり、保存食品以外の商品もサービスした後の、ノウハウも実績もできた後ではなかろうかと推測する。

しかしながら、日本独特の食文化である「」「生鮮」にどう対応するのか、それが見どころではないかとも思っている。

この「」「生鮮」に関する技術は、既に関連企業により複数生まれており、その技術を有する企業とのタイアップとかなのかなとも推測する。

食は文化」であるだけに、本や雑貨とは違い、これはハードルが高いと思われる。「アメリカの食には文化がない」のだ。

本家Amazonの、このサービスサイトを見れば分かる。保存性食品ばかりであるが、味も素っ気もない商品ばかりである。誕生して、たかだが230年足らずの実験国家の限界でもある。

文化とは、時間と歴史に比例するのだ。

■Amazon.com Grocery
(Groceryとは「グローサリー」すなわち「食料雑貨店」という意味)

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